一般社団法人日本観光文化協会（東京都北区赤羽1-59-8：会長 小塩稲之）は、2022年8月1日（月）「日本観光特産大賞」ノミネートの募集を開始します。
「日本観光特産大賞」とは、一般社団法人日本観光文化協会が毎年12月に、食と観光、地元グルメ、お土産品など、その年話題になった観光特産品を表彰してゆく制度です。観光特産品の知名度・ブランド力向上を目的としており、今年で4回目の開催となります。
全国各地から、
「日本観光特産大賞 グランプリ」
「金賞 優秀賞」
「金賞 ニューウェーブ賞」
にふさわしい観光特産品を募集します。
この活動の目的は、日本各地で育成されている観光特産品を再発見、再発掘し、一定の価値を付与することで、知名度やブランド力向上に寄与し地域の活性化を後押しするものです。また、協会では表彰された観光特産品の時代背景や社会的な価値などを調査分析し、内外に発信をしてまいります。最終選考では8名の専門家が審査員となり、ノミネートされた特産品に1位から10位までランキングを付け、ポイントによる加点方式で集計し「観光特産大賞 グランプリ」「金賞 優秀賞」「金賞 ニューウェーブ賞」を決定してゆきます。
昨年の観光特産大賞は、「広島県：瀬戸内 広島レモン」が「グランプリ」を受賞。また、「長崎県：五島手延うどん」が「金賞 優秀賞」を、「沖縄県：海洋深層水」が「金賞 ニューウェーブ賞」を受賞しました。地方紙などのメディアに掲載され、話題となりました。
最終選考された3商品については書籍「日本の観光特産」別冊版に掲載されます。
（昨年までのもの受賞分は新刊に掲載されております）
また、観光特産大賞の「グランプリ」「金賞」の各ロゴの使用が認められ、
商品パッケージ等に使用可能になります。
日本観光特産の表彰については、以下の基準があります。
この中のいずれか基準に達していることが必要です。
1.観光資源（5体系）を活用した地域の特産品、特産物であること。
2.特徴的、差別化された「コトづくり」及び、「場おこし」の活動を行っていること。
※注 当協会において「観光特産」とは、「観光資源と地域特産の融合によって生み出された商品及びサービス」のことで、「観光特産＝観光資源×地域特産」という公式で定義しています。
(一社)日本観光文化協会 のコメント
昨年のノミネート品には、消費期限が長いものや、お取り寄せ可能もしくは近所のスーパーで購入可能な商材が目立ちました。
一般社団法人日本観光文化協会は、今年も観光特産大賞を選ぶ活動を通して、全国の観光特産品に注目し、地方・観光地の産業を全力で応援したいと考えています。
過去の受賞はこちら→→
【日本観光特産大賞2021】 【日本観光特産大賞2020】 【日本観光特産大賞2019】
◆大賞発表までのスケジュール
ノミネート募集開始：2022年8月1日（月）
ノミネート応募期限：2022年11月1日（火）
11月：「観光特産大賞」決定
12月初旬：プレスリリース
日本観光特産大賞２０２２
◆審査方法：一般社団法人日本観光文化協会会員によりノミネートされた品を当協会専門委員会による選考で10品に絞りこみ
◆最終選考：審査員によるランキング付け・順位を数値化し集計
◆審査員（敬称略）：日野隆生（元東京富士大学教授） 舘和彦（愛知学泉大学教授）
笠谷圭児（経済産業省認可セールスレップ･販路コーディネータ協同組合副理事長）
黒田幸代（マネジメントマーケティング・コーディネーター） 金廣利三（6次産業化プランナー）
村田豊（元北海道セールスレップ協同組合理事長）槙利絵子（観光特産士マイスター・観光コーディネーター）
小塩稲之（日本観光文化協会会長）
【主 催】 一般社団法人 日本観光文化協会
【運 営】 全国観光特産士会 運営事務局
👑観光特産大賞「グランプリ」
→商品力と仕組みつくりで他を圧倒する商品に贈られる賞
✨金賞「優秀賞」
→今年度、トレンドを捉えた商品に贈られる賞
✨金賞「ニューウェーブ賞」
→新たな市場を創造した商品に贈られる賞
＜お問い合わせ＞
日本観光文化協会「日本観光特産大賞」事務局
広報担当 北・香取 mmpc@jmｍp.jp
03-5948-6581（代表）070-6455-3601（緊急：北携帯）
会長 プロフィール
観光資源の５体系活用による「場おこし学」の提唱者であり、マネジメントマーケティングの提唱者。その代表的開発ツールにMM戦略シート、MM戦略会議（MMC）、MM戦略会議プログラム（MMP®）、マネジメントマーケティング商品企画開発ステップ10などがある。
大手流通グループ広報室、代表室勤務、第３セクターテレビ局ｅメディア事業部長、高等学園理事、eラーニング推進協会理事長、経済産業省セールスレップ普及検討委員会委員、東北経済連合会販売支援ディレクター、公的機関助成金評価委員、経済産業省ベンチャー 企業公的調達促進研究委員などを歴任。
現在、一般社団法人日本販路コーディネータ協会理事長、一般社団法人日本観光文化協会会長、日本商品開発士会会長などを勤める。